AGA治療に医療費控除は適用外!薄毛治療で控除を受けられるケースとは
男性を悩ませる薄毛の1つがAGAです。AGAを発症した場合は適切な治療を受けると、症状を改善したり、薄毛の進行を遅らせたりすることが期待できます。
しかし、AGAにはその他の脱毛症とは異なり、進行型という厄介な特徴があります。そのため、いったんAGAを発症したら、根気強く治療を続けることが重要です。
その際に気になることの1つが治療にかかる費用ですが、薄毛治療で医療費控除は受けられるのでしょうか。できるだけ治療費を控除対象にしてお得に治療を受けたい方は参考にしてください。
目次
AGA治療で医療費控除を受けるのが難しい理由
結論から申し上げますと、AGA治療で医療費控除を受けることは難しいといわざるを得ません。医療費控除の対象となる医療費の要件に関しては、国税庁のホームページに次のような記載があります。
『納税者が自己または自己と生計を一にする配偶者やその他の親族のために支払った医療費であること』
引用元:国税庁ホームページ
国税庁が医療費控除の対象とする医療費についてさらに詳しく見ていきましょう。
医療費控除は病気の治療に対して適用される
医療費控除は原則として、病気の治療に対して適用されます。控除額は200万円を限度として、次の計算式により導き出されます。
[ 実際に支払った医療費の合計額-保険金などで補填される金額-10万円 ]
保険金などで補填される金額に該当する例としては、生命保険から下りる入院給付金や、健康保険から支給される出産育児一時金などがあげられます。
ただし、1月1日から12月31日までの総所得額が2,000,000円以下の場合は、10万円ではなく総所得金額に5%を掛けたものが実際に支払った医療費の合計金額から差し引かれます。
例えばその年の総所得額が5,000,000円で、支払った医療費が300,000円の場合、300,000-100,000=200,000円が医療費控除の対象となる金額です(ここでは保険金などで補填される金額を省いています)。
AGA治療は美容目的の自由診療のため医療費控除の対象外
AGA治療に関しては、美容目的で行われる自由診療のため、原則として医療費控除の対象となることはありません。医療費控除の対象となる医療費に関しては、所得税法上で以下のように定められています(所得税法第73条より意訳して抜粋)。
- 医師または歯科医師による診療または治療の対価(健康診断の費用や医師に対する謝礼金などは対象外)
- 治療または療養に必要な医薬品の購入の対価(健康増進目的の医薬品は対象外)
- 病院や介護施設などに収容されるための人的役務の提供の対価
- 整骨院や鍼灸(しんきゅう)院、マッサージ院での施術の対価(リラクゼーション目的の施術は対象外)
- 看護師や保険師による療養上の世話の対価(付き添い料や謝礼金は対象外)
- 助産師の出産介助の対価など
引用元:所得税法
AGA治療にかかる費用は、所得税法で定められる医療費には含まれないため、原則として医療費控除の対象とはなりません。
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AGA治療は健康保険も適用外となる
AGA治療に要した費用に関しては、医療費控除だけでなく健康保険に関しても適用外です。厚生労働省では、以下を健康保険の給付対象としています。
- 医療費の窓口負担
- 高額療養費制度
- 出産育児一時金
- 傷病手当金
- 埋葬料など
引用元:厚生労働省ホームページ
原則として健康保険は会社で働く人やその家族が、病気やけがをした時や出産をした時、亡くなったときに給付されることが原則です。AGA治療に要する費用は所得税法上の医療費には該当しないため、健康保険も適用外となるのです。
薄毛治療で医療費控除を受けられるケース
AGAは原則として医療費控除の適用対象外ですが、薄毛治療で医療費控除を受けられる以下の2つのケースがあります。
- 円形脱毛症の場合は医療費控除の対象となる
- 疾患やケガによる薄毛と税理士や税務署に判断された場合
薄毛治療で医療費控除を受けられる2つのケースについてさらに詳しく解説します。
円形脱毛症の場合は医療費控除の対象となる
薄毛の原因はさまざまですが、円形脱毛症が原因の場合には、医療費控除の対象となる可能性があります。円形脱毛症は全身性エリテマトーデス(SLE)や強皮症(きょうひしょう)、関節リウマチなどと同じ自己免疫疾患の一種です。
自己免疫疾患の治療に掛かった費用は、所得税法上の医療費に該当するため、医療費控除の対象となるだけでなく、健康保険の適用対象にも含まれます。
仮にAGAと円形脱毛症を併発している場合、円形脱毛症の治療に要した費用に関しては、医療費控除を申請することが可能です。
疾患やケガによる薄毛と税理士や税務署に判断された場合
疾患やケガによる薄毛と税理士や税務署に判断された場合は、治療にかかった費用を医療費として控除申告することが可能です。
基本的にケガや病気などの治療に要した費用を医療費に該当するかどうかを判断するのは、医師ではなく税理士や税務署の担当職員です。
そのため、税理士や税務署の担当職員が薄毛の原因を疾患やケガによるものと判断した場合、治療に要した費用が医療費控除の対象となる可能性があります。
医療費控除が適用されないAGA治療費の目安
AGA治療に要する費用には健康保険が適用されないため、医療費控除の対象にも該当しません。そのため、AGA治療にかかる費用の目安を知っておき、予算に応じた治療を受けることが重要です。AGAの治療法はさまざまですが、代表的な治療法と費用の目安について紹介します。
治療法 | 費用の目安 |
内服薬 | 3,000円~15,000円(1ケ月あたり) |
外用薬 | 8,000円~15,000円(1ケ月あたり) |
注入療法 | 20,000円~60,000円(1ケ月あたり) |
自毛植毛 | 300,000円~2,000,000円 |
AGA治療は自由診療のため、クリニックにより治療費や薬代が異なります。また、自毛植毛は薄毛の範囲や植毛する株(グラフト)の数で料金差があります。
AGAは進行性のため長期にわたって治療が必要
AGAは進行性のため、長期にわたり継続的に治療を行う必要があります。。AGAは英語のAndrogenetic Alopeciaの略で、日本語にすると男性ホルモンに起因する遺伝的な脱毛症です。
生活習慣や髪形などが原因となるその他の脱毛症とは異なり、主に遺伝的な体質によって発症リスクが高くなるため、自分の努力だけで改善することは困難です。また、治療により毛髪量が増えたとしても、途中でやめてしまうと再び薄毛が進行するため注意が必要です。
AGAの医療費控除にまつわるQ&A
AGAの医療費控除に関しては、以下の4つの質問が多く寄せられています。
- AGA治療薬のミノキシジルの医療費控除は?
- 女性の薄毛治療も医療費控除は受けられない?
- 健康保険対象の治療と同時治療では医療費控除の対象になる?
- AGAクリニックではなく皮膚科の場合も医療費控除の対象外?
AGAの医療費控除にまつわる4つの質問に答えます。
AGA治療薬のミノキシジルの医療費控除は?
AGAの治療は主に投薬治療を中心として行われます。投薬治療には主にミノキシジル外用薬や内服薬、フィナステリド内服薬(プロペシアなど)、デュタステリド内服薬(ザガーロなど)が用いられます。AGA治療薬の主な特徴は以下の通りです。
治療薬 | 効果 | 副作用 |
ミノキシジル外用薬 | 血行促進・発毛促進 毛母細胞の死滅を抑制 |
頭皮のかゆみや赤み アレルギー反応など |
ミノキシジル内服薬 | 血行促進・発毛促進 毛母細胞の死滅を抑制 |
動悸(どうき)・息切れ・頭痛・めまい・多毛症など |
フィナステリド内服薬 | 抜け毛を抑制 | 男性機能の低下など |
デュタステリド内服薬 | 抜け毛を強く抑制 | 男性機能の低下など |
フィナステリド内服薬やデュタステリド内服薬には抜け毛を抑制する効果があるため、AGA治療において守りの治療薬と呼ばれるのに対し、ミノキシジルは発毛を促すことから攻めの治療薬と呼ばれています。
ミノキシジルに限らずAGA治療には原則として保険が適用されないため、医療費控除に関しても対象外です。
女性の薄毛治療も医療費控除は受けられない?
AGAは男性に見られる代表的な脱毛症ですが、女性も中高年以降になるとFAGA(女性男性型脱毛症)を発症するリスクが高くなります。
FAGAは英語のFemale Androgenetic Alopeciaの略で、日本語にすると女性に見られる男性ホルモンに起因する遺伝的脱毛症です。
ただ、女性の薄毛はホルモンバランスの変化だけで説明できないことが多いため、近年ではFPHL(女性型脱毛症)と呼ばれることが世界的な傾向です。
女性にとって薄毛は深刻な悩みですが、治療は男性と同様に美容目的で行われる性質があるため、原則として医療費控除の対象にはなりません。
健康保険対象の治療と同時治療では医療費控除の対象になる?
健康保険対象の治療と同時にAGA治療を行った場合には、医療費控除の対象になる可能性があります。例えばAGAと円形脱毛症を併発している場合、円形脱毛症の保険治療に要した費用に関しては、医療費控除の対象です。
ただし、同じクリニックでAGAと円形脱毛症の治療をおこなった際に、薄毛を改善するための一連の治療とみなされた場合には、すべての費用が自費診療の扱いになるため注意が必要です。
AGAクリニックではなく皮膚科の場合も医療費控除の対象外?
AGAは専門のクリニックだけでなく、皮膚科で治療を受けることも可能です。AGAクリニックでは投薬治療以外にもメソセラピー(注入療法)や自毛植毛なども行いますが、皮膚科では基本的に投薬による治療が主流です。
皮膚科で行う炎症性皮膚疾患の治療に関しては保険が適用されるため、医療費控除の対象です。しかし、AGAに関しては皮膚科で治療を行ったとしても自由診療のため、医療費控除の対象となることはありません。
【関連記事】脂漏性脱毛症の原因と治療法|agaとの違いを解説
AGAに関する悩みは新宿AGAクリニックへ
AGAに関するお悩みをお持ちの方は、新宿AGAクリニックまでご相談ください。AGAはその他の脱毛症とは異なり進行型のため、根気強く治療を継続することが求められます。
ただ、AGAを始めとする薄毛の治療は美容目的で行われており、原則として健康保険が適用されないため、医療費控除の対象にもなりません。
そのため、予算に応じて最大限の効果が得られる治療を選択することが重要です。新宿AGAクリニックでは、継続して通える価格をモットーとしており、600パターンにおよぶ治療法から一人ひとりに最適な方法を提案しています。
新宿AGAクリニックでは無料カウンセリングも行っているため、費用に関するご相談や治療法に関する疑問など、お気軽にお問い合わせください。
【 経歴 】
平成14年 大阪医科大学卒業
平成14年 大阪医科大学形成外科
平成16年 城山病院形成外科・美容外科
平成17年 大阪医科大学救急医療部(形成外科より出向)
平成18年 大手美容外科形成外科部長、多数の美容外科、形成外科で毛髪治療、植毛治療を経験
平成28年 新宿AGAクリニック院長
【 資格 】
日本美容外科学会専門医、日本麻酔科学会認定医、麻酔科標傍医、日本レーザー医学会認定医
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